FANG+の危険性は本当？暴落で損しない5つの視点とは【向く人/向かない人】

FANG+の危険性が気になる人は「暴落したら取り返しがつかないのでは？」という不安を持っているのではないでしょうか。

 

しかしFANG+は、米国の超大型テック中心に投資でき、上昇局面では強いリターンが出やすいのも事実です。

 

このページでは、FANG+の危険性を値動き・集中投資・コスト・指数の歴史・為替と金利の5つの視点で整理します。

 

さらに、ほったらかし投資が危険になりやすい場面と損しにくい立ち回りも具体的に説明します。

 

「FANG+に投資していい人／やめた方がいい人」を判断できるよう解説していくので参考にしてください。

 

 

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FANG＋とは？指数の構成と対象銘柄

 

FANG+は、米国を中心とした「巨大テック企業10社」に集中投資する株価指数です。

 

一般的なS&P500のように500社へ広く分散する指数とは違い、少数精鋭で成長力を取りにいく設計になっています。

 

そのため、上がるときは強い一方で下がるときも大きく下がりやすい特徴があります。

 

FANG+の危険性を考えるには、まず指数が何でできているかどうやって比率が決まるかを知ることが重要です。

 

FANG+は名前の印象から4社（Facebook/Apple/Netflix/Google）だけと思われがちですが実際は10社で構成されます。

 

 

指数は固定ではなく定期的に入れ替えや比率調整が行われるため、今の勝ち組10社に乗る仕組みになっています。

 

FANG＋指数の基本データと算出方法

FANG+指数はNYSE FANG+ Indexとして知られ、米国の代表的な成長企業10社で構成されます。

 

算出方法の大きな特徴は、時価総額だけで比率が決まるのではなく特定銘柄に偏りすぎないよう調整が入る点です。

 

一般に時価総額加重だけだと巨大企業が指数の大半を占めてしまい、実質的に数社の値動きに依存する形なります。

 

 

FANG+は「10社に集中しつつも1社の影響が強すぎないようにする」考え方が入っています。

 

ただし、銘柄数が10しかない時点でS&P500やNASDAQ100より分散効果は小さいです。

 

指数自体の歴史はS&P500ほど長くなく、長期の下落局面を何度も経験したデータが豊富とは言えません。

 

この「データの短さ」は、FANG+の危険性を考えるうえで見落とされがちなポイントです。

 

項目	内容（概要）
指数名	NYSE FANG+ Index
銘柄数	10銘柄（少数集中）
特徴	成長企業中心で比率が偏りすぎないよう調整が入る設計
投資手段	連動ETF・投資信託（例：FANG+連動型ファンド）
注意点	分散効果は小さく下落時のブレが大きくなりやすい

 

構成銘柄10社の事業セクターと成長ステージ

FANG+の中身は、テック企業を中心にネット広告・クラウド・EC・半導体・EVなど「デジタル経済の中心」にいる企業が多いです。

 

出典：大和アセットマネジメント

 

このため景気が良くて投資家が成長を買う局面では資金が集まりやすいです。

 

一方で、金利が上がる局面や規制強化や競争激化が起きると、同じ方向にまとめて売られる弱点もあります。

 

10社はすべて同じ成長ステージではありません。

 

 

すでに巨大化して安定収益を持つ企業もあれば、投資負担が大きく利益がぶれてしまう企業もあります。

 

この「成長ステージの違い」は指数全体の値動きのクセを作ります。

 

たとえば、広告依存が強い企業は景気の影響を受けやすく、半導体は在庫循環で波が出やすいです。

 

つまりFANG+は「テックだから全部同じ」ではなく、似ているようで違うリスクが混ざっています。

 

分類	例（イメージ）	景気・金利の影響
広告・プラットフォーム	検索、SNS、動画	景気悪化で広告費が減ると弱くなりやすい
クラウド・ソフト	クラウド基盤、サブスク	成長期待が高いほど金利上昇で評価が下がりやすい
EC・消費	ネット通販、物流	消費の強弱とコスト（人件費・物流費）に左右されやすい
半導体	GPUなど	需要の波が大きく、好不況で利益がぶれやすい
EV・次世代	電動化、エネルギー	金利・補助金・競争で株価が大きく動きやすい

 

インデックス投資の対象としてFANG＋を選ぶメリット

FANG+のメリットは、少数の強い企業にまとめて投資できる点です。

 

個別株で10社を買うと売買の手間や管理が増えますが、指数連動商品なら1本で済みます。

 

成長企業は勝ち負けがはっきりしやすく、勝ち組に資金が集まると指数の上昇が加速しやすいです。

 

 

AI・クラウド・広告・半導体など今後も伸びやすい分野の比率が高いのも魅力で、指数は定期的に見直されるため環境変化で弱くなった銘柄が入れ替え対象になる可能性があります。

 

これは「ずっと同じ会社を持ち続ける個別株」と比べたときの利点ですが、メリットはそのまま危険性の裏返しでもあります。

 

強い企業に集中するからこそ、相場が逆回転したときの下落も大きくなります。

 

メリット	内容	注意点（裏返しのリスク）
成長分野に集中	AI・クラウド・半導体などの比率が高い	金利上昇や規制で一斉に売られやすい
1本で投資できる	個別株10社を管理しなくてよい	指数の値動きが大きく精神的負担が増えやすい
入れ替えがある	環境変化に合わせて構成が変わる可能性	入れ替えのタイミングで成績がぶれることもある
上昇局面で強い	資金が集中すると伸びやすい	下落局面では逆に下げが深くなりやすい

 

FANG＋の危険性を測る5つのリスク視点と市場への影響

 

「FANG+は危険」と言われる理由は、単に値動きが大きいからだけではありません。

 

FANG+の危険性は、複数のリスクが同時に起きたときに一気に表面化します。

 

たとえば、金利上昇でグロース株が売られると同時に円高で日本円ベースの成績が悪化し、さらに信託報酬が効いてくるという形です。

 

FANG+連動商品はS&P500連動商品よりコストが高めになりやすく長期では差が出ます。

 

さらに、指数の歴史が比較的短いことから超長期の危機局面での検証がしにくい面もあります。

 

 

ここからは、読者が一番知りたい「危険性の正体」を5つに分けて解説するので、許容できるリスクかを判断してください。

 

値動きが大き過ぎるボラティリティリスク

FANG+の一番分かりやすい危険性は値動きが大きいことです。

 

上がるときは気持ちよく増えますが、下がるときは短期間で大きく減ります。

 

この「下がり方」がきついと、長期投資のつもりで保有していても途中で売ってしまい、損が確定しやすくなります。

 

 

特に相場全体が不安定なときは成長株が真っ先に売られやすいです。

 

成長株は将来の利益への期待で買われているため、金利上昇や景気悪化で期待がしぼむと評価が下がりやすいからです。

 

FANG+は10銘柄しかないので1社の急落が指数全体に強く出ます。

 

「分散しているから安心」という感覚で買うと想定より大きなブレに驚く可能性があるため、何％下がったら耐えられないかを数字で考えることが大切です。

 

リスク要因	起きやすい場面	投資家への影響
高ボラティリティ	金利上昇、景気不安、決算悪化	短期で含み損が増え狼狽売りしやすい
少数銘柄	特定企業の悪材料	指数全体が一緒に下がりやすい
成長株の評価変化	PERなどの評価が見直される局面	業績が悪くなくても株価が下がることがある

 

集中投資ゆえのセクター偏重と全体市場への影響

FANG+は分散投資ではなく集中投資に近い指数であるため、セクター（業種）の偏りが強くなりやすいです。

 

テック・通信・消費関連などデジタル経済に近い企業が多いので、同じニュースで同じ方向に動く傾向があります。

 

たとえば、米国で巨大ITへの規制が強まる、AI投資が過熱しすぎたと見られる、広告市場が冷える、という材料が出るとまとめて売られます。

 

 

逆に、景気が良くてリスクを取る相場では資金が集中して上がりやすいです。

 

この「良いときは強いが悪いときはまとめて弱い」という性格が、FANG+の危険性の中心と言えるでしょう。

 

FANG+が人気化すると、同じ銘柄に資金が集まり相場全体でもテック偏重が進むことがあります。

 

その反動で資金が抜けるときは下落が急になりやすい点も意識が必要かもしれません。

 

偏りの種類	具体例	起きること
業種の偏り	テック・ネット・半導体中心	同じ材料で一斉に上げ下げしやすい
テーマの偏り	AI・クラウド・広告	テーマが失速すると指数全体が弱くなる
人気の偏り	資金が集中しやすい	資金流出時に下落が速くなることがある

 

手数料が高いETF・投資信託のコストリスク

FANG+連動商品で見落としやすいのがコスト面です。

 

S&P500連動の低コスト投信は信託報酬がかなり低い商品もありますが、FANG+はテーマ型・集中型のため相対的に高めになりやすいです。

 

コストは毎年じわじわ引かれるので長期では差が大きくなり、指数が横ばいの期間が長いとコスト負けしかねません。

 

 

ETFの場合は、信託報酬だけでなく売買手数料やスプレッド（買値と売値の差）も実質コストになります。

 

投資信託の場合は、信託報酬に加えて商品によっては実質コストが上乗せされます。

 

為替ヘッジ型を選ぶと、ヘッジコストがかかり金利差が大きい局面では負担が増えることがあります。

 

「危険性＝暴落」だけでなく「気づかない損＝コスト」も現実的なリスクと言えるのではないでしょうか。

 

コストの種類	主に該当する商品	注意点
信託報酬	投資信託・ETF	低コスト指数より不利になりやすい
売買手数料	ETF	頻繁に売買すると負担が増える
スプレッド	ETF	流動性が低い時間帯は不利になる
為替ヘッジコスト	為替ヘッジ型商品	金利差が大きいとコストが重くなる

 

過去データが少ない指数の下落耐性

FANG+は有名ですが、S&P500のように何十年も同じ形で検証できる指数ではありません。

 

指数の歴史が短いと超長期の危機（高インフレ・長期不況・戦争級ショックなど）でどう動くかをデータで確かめにくいです。

 

もちろん、構成銘柄の多くは上場から長い企業もありますが「指数としての運用ルール」で見たときの検証は別問題です。

 

テック中心の指数は時代の追い風があるときは強いですが、逆風のときは長く低迷する可能性もあります。

 

 

過去に強かったから未来も強いとは限りません。

 

特にAIブームのように期待が先行している局面では、期待がはがれたときの下落が大きくなりやすいです。

 

データが少ない指数ほど「最悪ケース」を想定して資金配分を小さめにするのが安全で、危険性を下げるにはFANG+だけで資産形成をしないことが重要になります。

 

論点	データが少ないと困ること	対策
長期検証	超長期の危機での動きが読みにくい	資産配分を抑え、分散先を用意する
相場環境の偏り	テック追い風の時期に成績が偏る可能性	他指数（全世界株など）と併用する
期待先行	テーマが冷めると下落が大きくなる	積立・リバランスで買い時を分散する

 

為替と米国金利が株価に与える影響

日本の投資家がFANG+に投資するとき、株価だけでなく為替の影響も受けます。

 

円安なら円ベースの成績は押し上げられますが、円高になると株価が上がっても利益が減ることがあります。

 

つまり、米国株の値動きに「為替の上げ下げ」が上乗せされブレが大きくなりやすいです。

 

 

さらに重要なのが米国金利で、金利が上がると将来の利益を期待して買われる成長株は評価が下がりやすく、株価が下がりやすい傾向があります。

 

FANG+は成長株のかたまりなので金利の影響を受けやすい側です。

 

金利上昇局面ではドル高になりやすいこともあり、株安とドル高が同時に起きる場合もあれば、逆に株安と円高が重なってダメージが大きくなる場合もあります。

 

為替ヘッジで抑える方法もありますが、ヘッジコストが増える点は理解が必要になってくるのではないでしょうか。

 

要因	起きること	FANG+への影響
円高	ドル資産の円換算が目減り	株価が同じでも円ベース成績が悪化しやすい
円安	ドル資産の円換算が増える	株価が横ばいでも円ベース成績が良く見えやすい
米国金利上昇	成長株の評価が下がりやすい	指数全体が下がりやすい
為替ヘッジ	為替変動を抑える	リスクは減るがコストが増える場合がある

 

FANG+ほったらかし投資の危険性と損しない立ち回り

 

FANG+は長期で成長が期待できる一方で「何も考えずに放置」すると危険性が上がるタイプの指数です。

 

上がるときはFANG+の比率が膨らみ、気づいたら自身の資産の大半がFANG+になっていた、ということが起きます。

 

その状態で暴落が来るとポートフォリオ全体が大きく傷つき、怖くなって積立を止めたり底に近いところで売ったりしやすいです。

 

つまり、ほったらかしは「上がりすぎの放置」と「下がったときの感情売り」を招いてしまいがち。

 

 

ここからは、暴落時の考え方・リバランス・損切りルールの作り方を解説していきます。

 

リーマン級下落時の過去株価推移シミュレーション

リーマン級の下落を考えるときは「何％下がるか」と「戻るまで何年かかるか」を分けて考えるのが大切です。

 

FANG+は指数としての歴史が長くないため、リーマンショック当時の指数データそのものを同じルールで追うのは難しい面があります。

 

ただし、FANG+の性格は「成長株集中」であり、危機時には大きく下がりやすいと想定するのが現実的です。

 

 

たとえば100万円が50％下がると50万円になり、元に戻すには100％の上昇が必要です。

 

この「戻すのに必要な上昇率」が下落の怖さの本質で、下落中に積立を続けられるかどうかで回復後の結果は大きく変わります。

 

最悪ケースを先に見ておくと暴落時にパニックになりにくくなるかもしれません。

 

下落率	100万円が減った後	元に戻すのに必要な上昇率
-30%	70万円	約+42.9%
-40%	60万円	約+66.7%
-50%	50万円	+100%
-60%	40万円	+150%

 

定期リバランスと逆張り売買でリスクを抑える方法

リバランスとは、資産配分が崩れたら元に戻す作業です。

 

FANG+は上がるときに比率が膨らみやすいのでリバランスは特に相性が良いです。

 

たとえば「株式の中でFANG+は20％まで」と決めておけば、上がりすぎた分を売って利益確定し他の資産に回せます。

 

 

これは結果的に「高いところで売る」動きになりやすく、暴落時のダメージを減らすことができます。

 

逆に下がったときは、決めた比率まで買い増すことで「安いところで買う」動きになりやすいです。

 

ただし逆張りはやりすぎると危険で、下落が長引くと買い増し資金が尽きたり精神的に耐えられなくなるかもしれません。

 

だからこそ、年1回や半年1回など頻度を決めた定期リバランスが現実的です。

 

方法	やること	期待できる効果	注意点
定期リバランス	年1回などで比率を元に戻す	上がりすぎを抑え下落耐性を上げる	売買の手間・税金が発生する
逆張り買い増し	下落時に比率を戻すため買う	平均購入単価を下げやすい	下落が続くと資金・メンタルが厳しい
積立	毎月一定額を買う	買う時期を分散できる	暴落時に止めると効果が薄れる

 

FANG+は損切りルールを決めないと危険？

損切りは全員に必須ではありません。

 

ただしFANG+のように値動きが大きい商品は、損切りルールがないと「下落に耐えられず最悪のタイミングで売る」危険が増えます。

 

損切りをする目的は、損失を小さくすることだけではなく感情で動かないための安全装置を作ることです。

 

 

長期の積立を前提にするなら下落時に売らない方が結果が良いケースも多いです。

 

つまり、損切りが必要かどうかは「投資の目的」と「資金の性格」で決まります。

 

生活防衛資金までFANG+に入れているなら、損切り以前の問題で資金配分が危険です。

 

余裕資金で10年以上の長期で持つなら、損切りよりも比率管理（リバランス）を徹底するほうが合う人もいます。

 

タイプ	損切りの考え方	向く人	注意点
長期積立型	基本は売らず比率管理を重視	下落に耐えられる人や余裕資金の人	比率が膨らみすぎない管理が必要
中期・目標額型	一定下落で撤退ルールを作る	資金を守りたい人や期限がある人	損切り後に反発すると取り逃しが起きる
短期売買型	損切り必須（ルール化）	トレード目的の人	売買コストと税金で不利になりやすい

 

FANG+投資が向く人／向かない人診断

 

FANG+は「誰にでもおすすめ」できる投資先ではありません。

 

FANG+投資に向く人は、値動きの大きさを理解したうえで長期で成長を取りにいける人です。

 

FANG+投資に向かない人は、安定重視で下落に強いストレスを感じる人です。

 

投資の目的が「老後資金の土台作り」なのか「余裕資金でリターンを上乗せしたい」のかでも適性が変わります。

 

さらに、NISAで買うか課税口座で買うかでも立ち回りが変わり、ETF・投資信託のどれを選ぶかでコストや手間やリスクの出方も違います。

 

 

「危険性があるからゼロ」ではなく「危険性を理解して適量にする」発想が大切なのではないでしょうか。

 

NISA口座でファンドを買うメリット・デメリット

NISAでFANG+連動ファンドを買うメリットは、売却益や分配金に税金がかからない点です。

 

値上がりが大きくなりやすい資産ほど非課税の恩恵は大きくなり、長期で持つ前提なら課税口座よりも資産が増える条件になります。

 

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一方でデメリットは、NISA枠は有限でなので分散された商品（オルカンやS&P500）に使う選択肢もあることです。

 

 

FANG+は値動きが大きいので、NISA枠の中で比率が膨らみすぎると資産全体が不安定になります。

 

さらに、NISAは損益通算ができないため下落して損が出ても税金面で相殺できません。

 

出典：価格.com

 

上がれば強いですが下がったときの取り返し方は課税口座より不利な面もあります。

 

NISAで買うならコア資産を別に持ち、FANG+は上乗せ枠として扱うのが無難でしょう。

 

項目	メリット	デメリット
税金	利益が非課税で伸びやすい	損益通算ができない
枠の使い方	成長資産に使うと効果が大きい	分散型商品に使う選択肢もあり迷う
運用の難しさ	長期なら複利が効きやすい	値動きが大きく、比率管理が必要

 

ETF、投資信託、FANG個別株　3つの投資手段を比較

FANG+に投資する方法は大きく3つあり、指数連動の投資信託・指数連動のETF・構成銘柄を個別株で買う方法です。

 

投資信託は、積立がしやすく少額から自動で買えるのが強みです。

 

ETFは、市場で売買できリアルタイムで価格を見ながら取引できますが、売買の手間が増えます。

 

 

個別株は、コストを抑えられる場合もありますが、10社を管理する手間が大きく銘柄ごとのリスクも直撃します。

 

個別株は「指数の入れ替え」の恩恵がないため、弱くなった企業を自分で見極めて入れ替える必要があります。

 

投資初心者ほど、まずは投資信託で小さく始めて値動きに慣れてから考えるのが現実的です。

 

手段	メリット	デメリット	向く人
投資信託	積立しやすい・少額OK・手間が少ない	信託報酬がかかる・約定が1日遅れる	長期積立派
ETF	リアルタイム売買・コストが比較的見えやすい	売買手数料・スプレッド・積立の手間	短期売買派
個別株（10社）	銘柄選別で上振れも狙える	管理が大変・分散が弱い・入れ替え判断が必要	分析が好きな人

 

手数料・流動性・対象市場から見たおすすめしないケース

FANG+をおすすめしないケースははっきりしています。

 

値動きが大きい資産が苦手で、少しの下落でも眠れなくなる人には向きません。

 

投資の目的が「安定して増やすこと」で、下落をできるだけ避けたい人も不向きです。

 

 

商品によっては手数料が高めで、長期で持つほどコストが効いてきます。

 

さらに、対象市場が米国中心なので米国の景気・規制・金利の影響を強く受けます。

 

「日本円で生活しているのに資産の大半が米国テックに偏る」状態は、リスクが高くなってしまいます。

 

おすすめしないのはFANG+そのものというより「比率が大きすぎる持ち方」だと考えると判断しやすいです。

 

おすすめしないケース	理由	代替案
下落に弱い（メンタル）	ボラティリティが大きく途中売りしやすい	全世界株・バランス型
コア資産を1本で作りたい	10銘柄集中で土台として不安定	S&P500・全世界株をコアに
コストに敏感	低コスト指数より不利になりやすい	低コストインデックス中心
米国リスクを取りたくない	米国金利・規制の影響が強い	地域分散（全世界株）
ETFの流動性が不安	スプレッドが広いと不利	投資信託で積立

 

FANG＋の今後10年を占う：AI・クラウドなどテック事業の成長シナリオ

 

FANG+の将来を考えるとき、重要なのは「テックはもう終わりかそれとも次の成長があるか」です。

 

今後10年のテーマとしては、AI・クラウド・半導体・広告の高度化・物流の自動化などが中心になります。

 

これらは実体経済のコストを下げて生産性を上げる可能性があるため、長期では追い風になり得ます。

 

成長が期待されている分、株価に期待が織り込まれすぎると少しの失望で大きく下がる危険もあります。

 

規制や独占禁止やデータ保護など巨大企業ほど政治リスクも増え、競争相手が強くなれば利益率が下がり株価の評価も変わります。

 

 

つまり、未来は明るい可能性がある一方で一直線に上がる前提は危険だと言わざるを得ません。

 

AI革命とクラウド需要が指数リターンを押し上げる可能性

AI革命の本質は、ソフトが賢くなることで企業の仕事のやり方が変わる点にあります。

 

文章作成・画像生成・プログラム作成・カスタマー対応などが自動化されると、企業は人件費を抑えつつ売上を伸ばしやすくなります。

 

その土台になるのがクラウドで、AIを動かす計算資源やデータ保管が必要になります。

 

この流れが続けば、クラウド事業・広告の最適化・ECの効率化・半導体需要などが連鎖して伸びる可能性があります。

 

 

FANG+はこうした分野の中心企業が多いため追い風を受けやすいですが、AI投資は設備投資が大きく短期では利益が圧迫されることもあります。

 

AIが普及すると競争も激しくなり、価格競争で利益率が下がる可能性も否定できません。

 

期待だけで買うのではなく、売上と利益がついてきているかを定期的に確認する姿勢が大切です。

 

成長ドライバー	伸びる理由	リスク
AI導入	生産性向上・業務自動化	投資負担が大きく短期利益がぶれる
クラウド需要	AI計算・データ保管が必要	競争激化で価格が下がる可能性
半導体需要	AI向け計算が増える	供給過剰や景気後退で波が出る
広告の高度化	AIで効率が上がりやすい	規制や景気で広告費が減る

 

アマゾン・アルファベットなど主要企業の今後の見通し

主要企業の見通しを考えるときは「何で稼いでいるか」を分解すると分かりやすいです。

 

アマゾンはECだけでなくクラウドや広告など複数の収益源を持ち、景気の影響を受けつつも成長余地があります。

 

アルファベットは検索広告が柱ですが、AIによる検索体験の変化がチャンスにもリスクにもなります。

 

 

検索の形が変われば広告の出し方も変わり、収益モデルが揺れる可能性があるからです。

 

一方で、AIを自社サービスに組み込めれば広告の効率が上がり、単価が上がる可能性もあります。

 

巨大企業は資金力があるためAI投資を続けやすいのが強みですが、独占に近い立場ほど規制の対象になり、罰金や事業制限が株価の重しになることがあります。

 

今後10年は「成長」と「規制・競争」の綱引きになりやすいと見ておくと、過度な期待を避けられます。

 

企業タイプ	強み	主な不安材料
複数事業型（例：EC＋クラウド）	収益源が分散しやすい	投資負担・景気で消費が落ちる
広告中心型（例：検索広告）	高い利益率になりやすい	景気悪化・規制・検索体験の変化
プラットフォーム型	利用者が多いほど強い	独禁法・データ保護など政治リスク

 

今後期待できる新規銘柄組み入れと指数改定

FANG+は固定メンバーではなく、指数のルールに基づいて見直しが行われます。

 

この仕組みは、時代の変化に合わせて「強い企業」を取り込みやすい利点があります。

 

たとえば、AIや半導体や次世代プラットフォームで新しい勝ち組が出てくれば、将来的に組み入れ候補になる可能性があります。

 

一方で、入れ替えがあるということは指数が「常に最強」になる保証ではない点にも注意が必要です。

 

 

入れ替えは後追いになりがちで勢いが落ちた後に入れ替わることもあり得ます。

 

投資家としては、入れ替えがあるから安心と考えるのではなく、指数の性格が変わる可能性があると理解するのが大切です。

 

将来の組み入れ期待だけで買うのではなく、今の構成とリスクを基準に判断しましょう。

 

ポイント	良い面	注意点
指数改定	時代に合う企業を取り込みやすい	後追いになり天井付近で入る可能性もある
構成変化	新しい成長テーマに乗れる可能性	指数の性格が変わりリスクも変わる
売買増加	弱い銘柄を外せる	コストや追随誤差に影響する場合がある

 

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まとめ：FANG+の危険性を抑えつつリターンを狙うために必要なこと

 

FANG+の危険性は、暴落が起きるかどうかよりも暴落が起きたときに自分が耐えられる設計になっているかで決まります。

 

10銘柄集中で値動きが大きい以上、分散型指数と同じ感覚で持つと失敗しやすいです。

 

だからこそ、コア資産は分散型（オルカンやS&P 500など）で固めて、FANG+は上乗せのサテライトとして比率を管理するのが現実的かもしれません。

 

 

コスト（信託報酬・スプレッド・ヘッジコスト）を軽視すると、長期でじわじわ損になります。

 

さらに、為替と米国金利の影響を受けるため、円ベースでの下落も想定しておく必要があります。

 

最終的には「自分の目的・期間・性格」に合うかどうかが答えです。

 

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